音楽生成AI「Suno」、全米レコード協会の著作権侵害訴訟に反論

ネット上の楽曲を学習して新しい曲を作る行為は、著作権侵害にあたるのか。AI音楽生成サービスを手がけるSunoが、大手レコード会社の訴訟に対して真っ向から反論しました。

全米レコード協会（RIAA）に加盟する大手レコード会社は、6月24日にSunoを相手取り提訴しました。Sunoが音楽生成AIの学習に大手レーベルの保有する著作権楽曲を無断で使用したと主張しています。これに対しSunoは公式声明を発表し、オープンなインターネット上の楽曲を学習に使った事実を認めつつも、学習そのものは侵害にあたらないと反論しました。

オウム返しではなく、ロックを聴き込んだ子供と同じ

レコード会社側は、ニューラルネットワークが過去の楽曲をコピーして繰り返すオウムのようなものだと主張しています。しかしSunoは、モデルの学習プロセスはロック音楽を熱心に聴き込んで新しい曲を作る子供のようなものだと例えました。スタイルやパターン、音楽の文法を学び、オリジナルの楽曲を生み出しているという主張です。

Sunoは、公開ウェブ上にある中・高品質な音楽を使ってモデルを学習させていると説明しています。さらに、GoogleのGemini、MicrosoftのCopilot、AnthropicのClaude、OpenAIのChatGPT、さらにはAppleのApple Intelligenceも全く同じように公開ネットのデータで学習していると指摘しました。

またSunoによると、提訴された6月24日の時点で、同社はRIAA傘下の複数の主要レコード会社と前向きなビジネス協議を行っていた最中だったといいます。この訴訟は、商業交渉で有利な立場を得るための駆け引きか、弁護士の勇み足にすぎないと批判しています。同社は現在1200万人以上のユーザーを抱えており、プロンプトで特定アーティストの名前を指定できないようにするガードレールもすでに設けていると説明しました。

なぜ重要か

ユーザー視点で見ると、Sunoは今すぐ問題なく使えますし、音楽の知識がなくても数分で楽曲を作れる体験は依然として魅力的です。ただ、生成した楽曲を将来的に商用利用したり配信したりしたい人にとっては、この裁判の行方が大きなリスクになります。学習データの利用が違法と判断されれば、生成物の権利関係が不安定になる可能性があるからです。

業界全体への影響としては、生成AIの学習がフェアユースに当たるかどうかの試金石になります。テキストや画像だけでなく、音楽という極めて権利意識の強い分野で判例が出れば、他のあらゆる生成AIプラットフォームにも波及します。

Sunoの主張は、OpenAIやGoogle、Appleといったテック大手を巻き込むことで自分たちを正当化するスマートな戦略だと私たちは考えています。しかし、音楽はメロディや声質が聴き手に直接届くため、テキスト以上に模倣だと受け取られやすい弱点もあります。完全な白黒をつける裁判というよりは、最終的に有利なライセンス料率を勝ち取るための交渉カードとして訴訟が使われている可能性が高いと見ています。