アップルのティム・クックCEO、年内に生成AIで「新境地を開く」と表明

電気自動車の開発計画を断念した直後、Appleはすべてのリソースを生成AIへと注ぎ込む姿勢を鮮明にしました。

2月28日に開催された年次株主総会で、ティム・クックCEOは、Appleが今年「生成AIの分野で新たな境地を開く」と約束しました。

今週、Appleが10年間と数十億ドルを投じてきたEV開発プロジェクトを中止したと報じられたばかりです。報道によると、自動車チームの一部スタッフはすでに生成AI関連の取り組みに再配置されています。

静かに進められていたOS全面刷新の準備

競合するビッグテックと比べると、Appleはこれまで生成AIへの参入に慎重な姿勢を保ってきました。前回の決算発表でも、クックCEOは技術を消費者向けに届けるにあたって、より慎重で計画的なアプローチを取っていると語っていました。

しかし、水面下の動きはかなり活発です。Bloombergのマーク・ガーマン記者によると、AppleはSiriとSpotlight検索を生成AIモデルで刷新し、より複雑な質問やマルチターンの対話に対応させる計画を進めています。

さらに、Keynoteでのプレゼンスライド自動生成、Apple Musicのプレイリスト自動生成、Xcodeでのコード補完といった機能の検証も進められているとのことです。

これらの機能は、今夏開催予定のWWDCで披露され、次期iOSやmacOS、iPadOSに順次搭載される見通しです。

論文とオープンソースで既に出ていたヒント

実際、ここ数か月のAppleの研究開発部門の動きは非常に目立っていました。

短い動画から3Dアバターを生成する技術や、テキストプロンプトで静止画を動かすツール「Keyframer」の論文を相次いで発表しています。

さらに昨年10月には言語モデル「Ferret」を、今年初めには自然言語で画像を編集できる「MGIE」をオープンソースとして公開しました。

Bloombergは昨年10月、Appleが生成AIのキャッチアップに年間10億ドルを投資しており、独自モデル「Ajax」や社内向けチャットボット「Apple GPT」を開発していると報じていました。次期iPhone 16では、オンデバイス処理を担うNeural Engineが大幅に強化されるとの噂もあります。

なぜ重要か

EV開発に見切りをつけて生成AIに全力を注ぐという判断は、Appleにとって極めて合理的だったと考えられます。

一般ユーザーにとって、現在の生成AIはまだ専用アプリやブラウザを開いて使うものが大半です。もしAppleが、写真やカレンダー、メールといった端末内の個人データと安全に連携するシステムレベルのAI体験を構築できれば、他社には真似できない利便性を一気に提供できるはずです。

一方で、Appleが掲げ続けてきた「プライバシー保護」と「オンデバイス処理」の看板をどう維持するかは大きな課題です。端末だけで処理しきれない高度なタスクをクラウドに逃がす場合、これまでのプライバシー方針とどう整合性を取るのかが問われることになります。

業界全体にとっても、十数億台のアクティブ端末を抱えるAppleの本格参入はゲームチェンジャーです。スペックやベンチマークの争いから、日常で本当に使えるAI体験を誰が提供できるかというフェーズへと競争が一気にシフトすることになりそうです。