Google検索、AI生成画像を年内からラベル表示へ　C2PA標準を採用

ネット上で拡散されるリアルな画像が、本物の写真なのか生成AIによる創作なのかを見分けるのは難しくなる一方です。

Googleは9月17日、検索結果に表示される画像がAIで生成されたものか、あるいはAIツールで編集されたものかを分かりやすく明示する変更を今後数か月以内に導入すると発表しました。

このラベルは、検索結果の「この画像について」パネルをはじめ、Googleレンズ、Android端末の「かこって検索」機能で表示されるようになります。将来的にはYouTubeなどの他サービスへの展開も計画されており、今年後半に詳細が明かされる予定です。

判定の決め手は「C2PAメタデータ」のみ

ただし、この機能には大きな制限があります。GoogleがAI生成と判定できるのは、C2PAメタデータが埋め込まれた画像に限られる点です。

C2PAは、撮影や編集に使われた機器やソフトウェアの履歴を追跡するための技術標準規格です。Google、Amazon、Microsoft、OpenAI、Adobeなどが支持を表明しています。

問題は、この規格の普及率が依然として極めて低いことです。The Vergeの報道によると、現在C2PAに対応している生成AIツールはごく一部で、カメラメーカーでもライカやソニーの一部機種にとどまっています。

さらに厄介なことに、メタデータは簡単に削除や改ざんができ、ネット上の再圧縮で破損して読み取れなくなることも珍しくありません。

現在急速に普及している画像生成モデルのFlux（xAIのGrokなどで採用）のように、開発元が規格を導入していないツールで作成された画像には、そもそもメタデータが付与されません。

なぜ重要か

不完全な対策に見えるかもしれませんが、ディープフェイク対策は一刻を争う事態になっています。AI生成コンテンツを悪用した詐欺は2023年から2024年にかけて245%急増しており、デロイトはディープフェイクによる被害額が2023年の123億ドルから2027年には400億ドル規模に達すると予測しています。

一般ユーザーにとっては、スマートフォンで画像を検索する際に一定の目安が得られるメリットがあります。ただし「警告ラベルがない＝本物」と誤認してしまうと、かえって詐欺への警戒心が薄れるリスクをはらんでいます。

今回の施策は、検索エンジンとしての影響力をテコにして、業界全体にC2PA規格の採用を促す強力なメッセージになると私たちは考えています。

しかし、悪意を持った人物がメタデータを意図的に削除してしまえば検知できません。根本的な解決には、メタデータに依存しない不可視透かしや高度な識別技術の確立が依然として求められています。