Perplexityに盗用・無断スクレイピング疑惑、米メディアが相次ぎ告発

メディアが時間と取材費をかけて掘り起こしたスクープを、AIがわずか数秒で要約して自社のコンテンツとして配信する。そんな生成AI検索の暗部が表面化しています。

独自の対話型検索で注目を集め、NVIDIAやジェフ・ベゾス氏からも出資を受けるユニコーン企業Perplexityが、メディア各社から激しい批判を浴びています。米Forbesは自社の独占スクープが新機能「Perplexity Pages」に盗用されたと告発し、米Wiredは同社がウェブサイトのクローリング拒否プロトコルを無視して秘密裏にデータを収集していると報じました。

今年4月時点で評価額約30億ドルでの資金調達を進めていた同社は、自社の行為は違法ではなく著作権法上の「フェアユース（公正利用）」の範囲内であると主張しています。

クローリングか、ユーザーのリクエスト代行か

批判の焦点となっている技術的論点の一つが、ウェブサイト側がボットの巡回を拒否するために設定する「robots.txt（Robots Exclusion Protocol）」の扱いです。

Wiredや独立系開発者のテストによると、PerplexityにURLを指定して要約を指示した際、同社に関連するIPアドレスがrobots.txtで拒否されている領域にアクセスしているログが確認されました。Wiredが実験用に用意したダミーサイトでは、掲載されていたテキストがそのまま一語一句違わずに返答される事例もありました。

これに対しPerplexity幹部は、検索インデックス作成のために網羅的にデータを吸い上げる行為のみが「クローリング」に該当すると反論しています。ユーザーがプロンプトに特定のURLを入力した場合、AIは単にユーザーの具体的な指示に応えてそのページを閲覧しているに過ぎず、クローラーではないという理屈です。

しかし、メディア側から見れば、1日に何万回も行われる代理アクセスは実質的な無断スクレイピングと何ら変わりません。

事実の伝達か、表現の盗用か

もう一つの問題は、剽窃（盗作）の疑惑です。

Forbesは6月初旬、元Google CEOのエリック・シュミット氏が進める軍用ドローン事業に関する特報を報じました。ところが翌日、Perplexity Pages上でそのスクープと酷似した文章やデザイン画像が無断で使用され、情報源の表記も極めて見えにくい小さなアイコンのみにとどめられていました。

Wiredもまた、Perplexityの無断スクレイピングを告発した自社の記事そのものが、Perplexityによって一文丸ごとコピーされる形で要約されたと指摘しています。

米国の著作権法上、客観的な「事実」そのものは保護されず、誰でも利用できます。しかしUCLAの法律専門家が指摘するように、要約が単なる事実の抽出を超えて元の記事の表現や言い回しを大量に含み、元記事を読む必要性を奪う代替品になってしまえば、フェアユースの主張は破綻するリスクを抱えています。

なぜ重要か

Perplexityが突きつけられた疑惑は、AI検索という革新的ツールの利便性が、一次情報を生み出すジャーナリズムの犠牲の上に成り立っている現実を浮き彫りにしています。

エンドユーザーにとって、複数のウェブページを巡回せずに要約を得られるPerplexityは極めて便利です。しかし、リンクを踏まずに回答だけを消費するスタイルが定着すれば、メディアへのアクセスは途絶え、取材活動そのものが成り立たなくなります。結果としてAIが参照する良質な情報源自体が枯渇するという自己矛盾に直面します。

業界構造の観点では、OpenAIなど大手が出版社と巨額のライセンス契約を結んでコンテンツを確保する道を選んでいるのに対し、Perplexityは「フェアユース」と「ユーザー代行」という解釈で無償利用を押し通そうとしています。ライセンス費用を抑えて身軽に走る戦略は一見スマートですが、Condé Nastをはじめとする巨大メディアグループを敵に回した代償は大きく、訴訟リスクは極めて高いと言わざるを得ません。

私たちは、Perplexityの「ユーザーのリクエストに応じているだけ」という抗弁は、技術的な言葉遊びに近いと見ています。長年インターネットの秩序を支えてきたrobots.txtを事実上無視する手法は倫理的な反発を招くばかりで、持続可能とは言えません。今後は法的判断を含め、AIによるウェブデータ利用のルール再編が一気に進むことになりそうです。