OpenAI、ドメイン名に「GPT」を含む開発者へ是正要請を開始

名前に「GPT」が入ったドメインを取得して、ちょっとしたAIツールを作ろうと考えていた開発者は注意が必要です。OpenAIのブランド取り締まりチームが、すでに動き出しています。

Hacker Newsである開発者が明かしたところによると、gptsomething.ioのような形式で取得したドメインに対して、OpenAIの代理人から警告メールが届きました。そのドメインは当時、中身が何もない真っ白なページのままでした。

メールを送ってきたのは、ブランド保護を専門とするBrandShield社です。同社はOpenAIの「GPT」商標登録に言及し、05.10.2023までに回答して対応するよう求めてきました。

サービス名には使えず、説明文への記載のみ許可

通知メールによると、製品名やドメイン名に「GPT」を含める行為は、公式な提携や推薦があるかのような誤解を消費者に与えるため禁止されています。メールには世界知的所有権機関（WIPO）のスイス登録情報へのリンクも添えられていました。

では、APIを利用してサービスを開発している人はどう表記すればよいのでしょうか。

案内されたガイドラインによれば、製品名やドメインのタイトルにモデル名を含めることはできません。ただし、説明文の中で「Powered by GPT-3」や「Powered by GPT-4」、「Powered by ChatGPT」と明記することは認められています。

ここで重要なのは、単に「GPT」とだけぼかして書くのではなく、具体的にどのモデルを使っているかを明示しなければならないという点です。

白紙のドメインすら自動で検知される現実

今回の件で注目されたのは、商用展開すらしていない開設前の白紙ページにまで警告が届いたことです。

OpenAI側はBrandShieldと連携し、ドメイン登録データを網羅的にスキャンして自動で警告を発信する体制を整えているとみられます。悪質なフィッシングサイトだけでなく、個人のテスト用ドメインであっても例外なくフラグが立ちます。

なぜ重要か

個人開発者やスタートアップにとって、「GPT」というキーワードにあやかって検索流入を狙ったり、認知度を稼いだりする手法は完全に通用しなくなりました。これからOpenAIのAPIを使ったサービスを立ち上げるなら、最初から独立した自前のブランド名を用意する必要があります。

業界全体で見れば、OpenAIが「GPT」という一般的な学術用語を自社の排他的なブランドとして囲い込もうとしている姿勢が浮き彫りになりました。本来GPTは生成事前学習トランスフォーマーという技術アーキテクチャの略称ですが、同社は商標登録と厳格な権利行使を通じて、自社専用の代名詞へと塗り替えようとしています。

偽物や詐欺サービスからユーザーを守るという観点では理にかなった動きと言えます。しかし、まだ何も公開していない真っ白なページにまで法的な圧力をかけるやり方は、初期のChatGPTブームを支えた開発者コミュニティに対して少し強硬すぎる印象を与えているように思われます。