米誌がアルトマン解任騒動の内幕を報道：約70ページの内部告発メモが流出

2023年秋、OpenAIの共同創業者兼チーフサイエンティストだったIlya Sutskever氏は、社内の監視を恐れて私用スマートフォンでSlackの会話や人事記録を撮影し、約70ページに及ぶ告発メモをまとめました。取締役会宛てに「消えるメッセージ」で送信されたその文書の筆頭には、Sam Altman氏の特徴として「嘘をつくこと」と記されていました。

米誌『The New Yorker』が公開した長編調査報道によって、わずか5日間で終わったあのクーデター劇の緊迫した内幕が白日の下にさらされました。

70ページの秘密ファイルと「亡命政府」

Sutskever氏はかつてAltman氏と親密で、幹部の結婚式で司式者を務めるほどの間柄でした。しかし汎用人工知能の実現が近づくにつれ、Altman氏が安全プロトコルを偽り、幹部同士を対立させていると確信。「破滅のボタンに指をかけるべき人物ではない」と判断しました。

ラスベガスのF1会場で突如解任を告げられたAltman氏は、サンフランシスコにある2700万ドルの自宅へ戻り、自ら「亡命政府」と呼ぶ対策本部を立ち上げました。危機管理の専門家やAirbnb共同創業者らが集結し、廊下に幹部が泊まり込む中、Altman氏は毎晩ネグローニを振る舞いながら、1日12時間以上電話に張り付いて反撃を画策しました。

資本と従業員の反乱、そして復帰

勝敗を分けたのは、理念ではなく金と人でした。130億ドルを出資するMicrosoftのSatya Nadella CEOは事前に知らされておらず、横領やセクハラなどの犯罪事実がないことを確認すると即座にAltman氏の受け皿を用意しました。

さらに、OpenAIの評価額を860億ドルに引き上げ、従業員に巨額の株式現金化をもたらすはずだったVCのThriveが投資を一時停止。Altman氏が戻らなければ契約は成立しないと圧力をかけました。従業員の大部分が辞任と移籍をチラつかせる手紙に署名したことで、取締役会は降伏を余儀なくされました。

わずか5日で復帰を果たしたAltman氏は、自らを告発した取締役を排除し、自身と親しいメンバーで取締役会を再編しました。

なぜ重要か

今回の報道は、OpenAIが掲げてきた「人類全体の利益のための安全なAI開発」という理想主義が、シリコンバレーの冷酷な資本の論理に完敗した瞬間をまざまざと示しています。

開発者や導入企業にとって、これは極めて切実なガバナンスリスクです。最も親しい同僚から「真実に縛られない」と評されるリーダーが実験室と製品を一手に握る現状において、単一のプロプライエタリモデルに依存し続けるのは危険と言わざるを得ません。マルチモデル化やオープンソースの併用が強く推奨されます。

Altman氏の危機対応の手腕は政治家として極めて優秀でしたが、組織としての倫理的な信頼感には決定的な傷がついたと私たちは考えます。兆ドル規模のIPOを目指すとされる今、OpenAIはもはや安全を最優先する非営利組織ではなく、急成長を追い求める典型的なメガテック企業へと変貌を遂げています。