Meta、テキサス州に最大1GWのAI特化型データセンターを着工

最先端AIをめぐる巨大テック企業の競争は、もはやGPUの調達だけにとどまらず、砂漠地帯での電力と送電網の争奪戦へと突入しています。

Metaは米テキサス州エルパソにて、同社として29拠点目となる新たなデータセンターの建設に着工しました。AIワークロードに最適化されたこの拠点は、将来的に最大1GW（ギガワット）規模まで拡張可能な設計となっています。

初期建設フェーズにおける投資額は15億ドル以上を見込んでいます。最初の施設が稼働すれば約100人の運用要員の雇用が創出され、建設のピーク時には1800人以上の作業員が現場に携わる見通しです。

次世代ハードウェアを見越した柔軟な設計

AIの学習と推論の需要は急速に変化しており、施設の構造を固定化してしまうと、数年後にハードウェアを入れ替える際、多額の改修費用が発生するリスクがあります。

Metaによると、エルパソの拠点は極めて高い柔軟性を前提に設計されています。現行の標準的なサーバーはもちろん、今後登場する次世代のAI専用アクセラレータや新たなネットワーク構成にもスムーズに対応できます。

ここで稼働する計算資源は、最先端モデルの開発やスーパーインテリジェンス研究の中核を担うと同時に、スマートグラスやAIアシスタント、リアルタイム翻訳といった製品群のバックボーンとして機能します。

今回の施設はMetaにとってテキサス州で3番目のデータセンターとなります。同社はこれまで州内で100億ドル以上を投資し、オフィスや研究所を含めて2500人以上の正規雇用を支えてきました。

乾燥地帯で1GWを動かすための水と電力対策

乾燥したエルパソで1GWクラスの拠点を稼働させるには、水と電力の確保が最大の技術的課題となります。

冷却面では、同じ水を循環させて再利用する閉環型液冷システムを採用しました。これにより、1年の大半において冷却目的での新たな水消費をゼロに抑えることが可能になります。

施設は環境認証であるLEEDゴールドの取得を目指しており、2030年までに消費量以上の水を還元する目標の一環として、消費水量の200％を地域の水系に回復させる計画です。同時に非営利団体のDigDeepと協力し、地域住民への水道インフラ整備支援なども行います。

電力については100％クリーンかつ再生可能エネルギーで賄う計画です。地元の電力会社であるEl Paso Electricと提携し、データセンターを接続するために必要な新規の送電線や変電所の整備費用はMetaが自ら負担します。

なぜ重要か

この1GW規模のデータセンター着工は、AI競争の主戦場がチップのまとめ買いからインフラ全体の自前構築へと移行したことを明確に示しています。

業界の視点では、モデルの大規模化に伴い、電力確保の成否が開発スピードを左右する最大のボトルネックになっています。ギガワット級の容量を押さえ、送電網ごと整備するMetaの動きは、競合するGoogleやMicrosoftに対しても長期的な計算能力の確保競争を一段と加速させる圧力となります。

ユーザーや開発者にとっても無関係ではありません。MetaがLlamaシリーズのような高機能モデルをオープンに提供し続けられるのは、こうした自前の巨大インフラによって1トークンあたりの運用コストを徹底的に圧縮しているからです。

循環型液冷技術の導入や変電所の自費建設など、地域資源を圧迫しないよう配慮したアプローチは堅実だと評価できます。一方で、1GW規模の大規模プロジェクトは完成までに長い年月を要するため、急速に進化するハードウェアトレンドに対し、巨額の固定投資が足かせにならないかという懸念も残ります。