AIチップのGroq、サウジアラムコと提携　世界最大規模の推論拠点を構築へ

中東の産油国がAI大国を目指す中で直面してきた最大の壁は、米国の輸出規制による最先端GPUの調達難でした。

その間隙を縫うように、米AI半導体スタートアップのGroqがサウジアラビアで巨大な布石を打ちました。

Groqは9月16日、世界最大の石油会社サウジアラムコのデジタル部門であるAramco Digitalと提携し、サウジアラビア国内に世界最大規模となるAI推論専用データセンターを建設すると発表しました。

設備投資額は9桁台、つまり数億ドル規模に上るとされ、全額をアラムコ側が拠出します。施設は今年末までに稼働を開始する計画です。

初期1.9万基から最大20万基へ

Groqのジョナサン・ロスCEOがリヤドでのインタビューで語った内容によると、新センターにはまずGroq独自開発の言語処理プロセッサ「LPU」が1万9000基導入されます。将来的には最大20万基まで拡張する構想も掲げられています。

2016年創業のGroqは、ブラックロックが主導した直近の資金調達ラウンドで6億4000万ドルを調達し、評価額が28億ドルに達した注目株です。同社の強みはモデルの推論に特化した超高速処理にあり、毎秒数百トークンという圧倒的な生成速度を実現しています。

サウジアラビアに拠点を構えるメリットは明確です。極めて安価なエネルギーコストと広大な敷地、そして通信遅延100ミリ秒以内で中東、アフリカ、インドなどの約40億人にリーチできる地理的優位性です。

ロス氏は、米商務省に対しても今回の展開計画を事前にオープンにしており、中国企業への販売を行っていないことなどから、米国の輸出規制に抵触する恐れはないと説明しています。

なぜ重要か

今回の提携は、半導体競争と中東の産業構造転換の両面において極めて示唆に富む動きだと私たちは考えます。

まず利用者や現地のスタートアップにとって、中東・南アジア近隣に超低遅延な推論インフラが誕生する意義は大きいです。これまで欧米のクラウドに依存していた音声アシスタントやリアルタイムエージェントの開発環境が劇的に改善される可能性があります。

業界全体から見れば、Groqの戦略は非常にクレバーです。米政府の警戒が集中するモデルの「学習」用GPUではなく、「推論」専用チップに絞り込むことで輸出規制の網を巧みにすり抜けました。さらに、莫大なインフラ建設コストを自社で背負わず、脱石油を急ぐアラムコに負担させることで、財務リスクを抑えながら自社チップの世界シェアを一気に拡大しようとしています。

もっとも、課題がないわけではありません。1万9000基から最大20万基への拡張は、製造能力やサプライチェーンの観点からスタートアップにとって極めて重い負荷です。また、GroqのLPUはSRAMを前提とした特殊な設計のため、オープンソースの特定モデルには強いものの、急速に進化する多様なモデルアーキテクチャにどこまで柔軟に対応し続けられるかというソフトウェア面での懸念も残ります。