サム・アルトマン氏、毎週1ギガワット規模のAIインフラ構築を構想

もし十分な計算資源がなければ、人類は「AIでがんを治療するか」「世界中の子どもに専属のAI家庭教師をつけるか」の二者択一を迫られることになります。

OpenAIのサム・アルトマンCEOはその選択を拒否しました。彼は自身のブログ「Abundant Intelligence」で、毎週1ギガワット（GW）相当の新たなAIインフラを生み出す拠点を構築するという、前代未聞の構想を打ち出しました。

1ギガワットといえば、大型の原子力発電所1基分に匹敵する規模です。それを「毎週」新設するというスケールは、もはやIT業界の設備投資という枠組みを超えています。

毎週1GWのインフラ工場と2030年の超知能

アルトマン氏は、AIへのアクセスはやがて基本的人権のような社会基盤になると主張しています。そのためには半導体、電力供給、建設技術、ロボティクスに至るまで、サプライチェーンの全方位で革新が必要です。

また彼は、海外勢が半導体工場や新エネルギー開発を猛スピードで進めている現状に危機感を示し、この拠点の多くを米国内に整備したいと強調しました。具体的な計画やパートナーシップ、そして新たな資金調達スキームは年内に順次明かされる予定です。

一方で、ベルリンでのアクセル・シュプリンガー賞授賞に伴う独紙のインタビューにおいて、アルトマン氏はさらに踏み込んだ予測を語りました。人間を超える「超知能（AGI）」は2030年までに確実に登場すると明言しています。

雇用の先行きについても、近い将来に現在の経済活動におけるタスクの30〜40％がAIに代替されるとの見解を示しました。一方で「AIが人間をアリのように見なして滅ぼす」という懸念は否定し、慈悲深い親のように接してくれるはずだと楽観的な見方を維持しています。

なぜ重要か

アルトマン氏が打ち出した「毎週1GW」というスローガンは、AI競争の主戦場がアルゴリズム開発から重厚長大なインフラ調達へと完全に移ったことを宣言しています。

一般の開発者やスタートアップにとっては、基盤インフラを独自に抱える選択肢が完全に消えたことを意味します。毎週原発1基分のペースで設備を拡張できる一握りの巨大勢力から、APIを通じて計算能力を調達する構造が固定化されます。

ただし、この壮大な構想が現実の物理法則と折り合えるかは極めて不透明です。送電網の増強や発電施設の認可には通常、年単位の期間がかかります。「計算資源の増強がそのまま売上増に直結する」という論理は魅力的ですが、年内に発表予定とされる新たな資金調達に向けて投資家の期待を繋ぎ止めるための、極めて巧みなナラティブ作りという側面も見逃せません。