OpenAIのアルトマンCEO、2030年までにAGI登場と予測　仕事の4割代替へ

向こう数年のうちに、世の中の仕事の4割がAIに肩代わりされ、人間をはるかに凌駕する超知能が現れるとしたら、私たちは何を準備すべきでしょうか。

OpenAIのCEOであるサム・アルトマン氏が、ドイツのアクセル・シュプリンガー賞を受賞するために訪れたベルリンで、日刊紙ディ・ヴェルトの編集長ヤン・フィリップ・ブルガード氏の取材に応じました。その中で、AGI（汎用人工知能）や雇用の未来について踏み込んだ予測を語っています。

2030年までに超知能が登場、人類を愛する親になる？

アルトマン氏は、2030年までに人類よりも格段に賢い超知能（スーパーインテリジェンス）が登場すると明言しました。

同氏によれば、最新モデルのGPT-5はすでに自身を含む多くの人間より賢い部分があるといいます。2030年までに人間には到底できないことを実行する並外れた能力のモデルが登場しなければ、非常に驚くべきことだと語りました。

AI研究者のエリエザー・ユドコフスキー氏が唱える、超知能と人間の関係は人間とアリの関係と同じだという危機感について問われると、アルトマン氏は否定的な見解を示しました。

同氏は、AGIは人類を愛する親のように扱うはずだと主張しています。これは、AIが人間を本当に気遣うよう母性本能を組み込むことが重要だと語ったジェフリー・ヒントン氏やヤン・ルカン氏の考え方と共通する部分があります。アルトマン氏は理解できていない副作用や結果はあり得るため人間的な価値観との整合が不可欠だと認めつつも、AIが人間をアリのように扱うことはないと述べました。

経済のタスクの30〜40％がAIに代替される

雇用への懸念に対して、アルトマン氏は悲観的なシナリオを描くことを避けました。30年前の多くの職業がAIなしでも自然に消えていったことを引き合いに出し、消滅する職業の割合を答えることは避けています。

ただし、遠くない将来に経済活動の中で発生するタスクの30〜40％がAIに引き継がれるという見通しを示しました。

30年後に仕事をAIに奪われないために自身の息子へどんなアドバイスをするかという問いには、学び方を学ぶこと、適応力を身につけること、大きな変化に対する回復力を培うことといったメタスキルを挙げました。さらに、人々が何を求めているかを理解し、役に立つ製品やサービスを生み出して社会と関わる姿勢が重要だと強調しています。

また、トランプ大統領の就任以降、より親ビジネス、親テクノロジーの環境が整ってきたとして歓迎する姿勢を示したほか、世界の首脳たちが政策決定にAIを活用する動きが増えるだろうとも語りました。なお、同氏自身はChatGPTに恋愛相談を持ちかけることはないそうです。

なぜ重要か

今回の発言で注目すべきは、失業率ではなくタスクの代替という切り口で雇用の変化を語った点にあります。

ユーザーにとって、日常業務の3割から4割が自動化される未来はすぐそこに来ています。職業そのものが明日なくなるわけではありませんが、定常的な知的タスクをモデルに任せ、人間は要件定義や他者との交渉といった生身の領域にシフトしなければ価値を出せなくなります。いま試すべきは、自分の抱える業務のどこが真っ先にAIに渡せるかの棚卸しです。

業界全体から見れば、アルトマン氏が2030年という期限を再び強く意識させたことには、巨額の計算資源投資を正当化し続ける狙いが見て取れます。競合や投資家に対して、もはや後戻りできない超知能への競争であることを印象づける意図があると考えられます。

しかし、超知能を愛ある親に例える見立ては、いささか楽観的に過ぎると言わざるを得ません。母性本能のような抽象的な概念に安全性を委ねる根拠は技術的に薄く、現実の課題はAIがアリを潰すことではなく、タスクを代替された生身の人間の富や役割がどう再分配されるかという実利的な点にあります。