NYUティッシュ校がRunwayを導入、仮想制作センターでAI映像制作を教育へ

ハリウッドの伝統派が生成AIの是非を巡って議論を続ける中、世界屈指の映画教育の現場はすでに実践へと踏み出しました。

動画生成AI大手のRunwayは、ニューヨーク大学ティッシュ・スクール・オブ・ジ・アーツのバーチャルプロダクション修士プログラムと連携し、同社のAIツール群を講義に導入することを発表しました。

この取り組みは、2025年春学期に開講される特別講義「Special Topics in Virtual Production」の一環として実施されます。

会場となるのは、新たにオープンしたばかりのマーティン・スコセッシ・バーチャルプロダクション・センターです。

映画制作の全工程にAIを組み込む

講義は2025年1月から5月まで行われ、受賞歴のあるアーティストでありRunwayのクリエイティブパートナーでもあるレイラニ・トッド氏が教鞭を執ります。

カリキュラムの目的は、AIツールを単なる実験的な玩具として終わらせないことです。

学生たちはRunwayのツール群を使い、コンセプト作りからプリビズ（事前視覚化）、さらには修士論文となる最終制作や個人作品に至るまで、映画制作のワークフロー全体でAIをどう活用できるかを探ります。

なお、同修士プログラムは現在、2025年秋入学の出願を受け付けています。

なぜ重要か

この提携は、生成AIツールがインディー層の遊び場から、映画界の本丸である正規の教育課程へと格上げされたことを示しています。

若手のクリエイターにとって、プリビズのコストを劇的に下げられる価値は計り知れません。従来は多額の予算やVFXチームが必要だった複雑なカメラワークや世界観の検証が、学生個人でも短時間で試せるようになります。

競合が激化するAI業界において、Runwayのこの一手は極めて巧妙だと私たちは考えます。OpenAIのSoraなどが映像業界に触手を伸ばす中、将来のハリウッドを担う監督や撮影クルーの指先に自社ツールを定着させられるからです。

一方で、課題も残ります。米国の映画業界では著作権や権利保護を巡る警戒感が依然として強いのが現状です。教室で技術を学ぶだけでなく、卒業後の商業制作現場で権利トラブルを避けながらどうAIを活用していくか、業界のルール作りが追いつくかどうかが今後の試金石になりそうです。