生成AIブームは2024年に冷水浴びる、英調査会社が予測

生成AIに対する過熱したブームに、いよいよ冷や水が浴びせられるかもしれません。

英調査会社CCS Insightは、2024年以降のテクノロジー予測レポートにおいて、生成AIが2024年に「冷たいシャワー」を浴びることになると予測しました。莫大な運用コスト、増大するリスク、そして規制への圧力によって、これまでの急激な成長ペースが減速局面を迎えるという見立てです。

膨らむ計算コストと規制のハードル

OpenAIのChatGPTやGoogleのBard、AnthropicのClaudeなど、高度な生成AIモデルを稼働させるには極めて大量の計算資源が必要です。

大企業からスタートアップまでが米Nvidiaの高性能GPUの確保に走っており、Google、Amazon、Meta、Alibaba、さらにはOpenAIまでもが自社製AIチップの開発に乗り出しています。CCS Insightのチーフアナリストであるベン・ウッド氏は、生成AIの展開と維持には莫大なコストがかかり、巨大IT企業は耐えられても、中小企業や一般の開発者にとっては高価すぎると指摘しています。

法規制の面でも足踏みが予想されています。EUが策定を進める「AI法」は重要な節目となる見込みですが、技術の進化スピードが速すぎるため、法案は何度も修正を迫られるとCCS Insightはみています。法制化の完了は2024年後半にずれ込み、それまでは業界の自主規制に頼らざるを得ない状況が続く見通しです。

さらに同社は、誤情報への対策として検索エンジンがAI生成記事に警告ラベルを導入することや、ディープフェイクや音声合成を悪用したなりすまし詐欺により、2024年に初の逮捕者が出る可能性についても警告しています。

なぜ重要か

この予測は、生成AIがあらゆる課題を即座に解決するという幻想に対する現実的な警告といえます。

開発者や導入を検討する企業にとって、高価なモデルをただ組み込むだけのアプローチは限界を迎えつつあります。今後は単に機能を試すフェーズから、インフラコストに見合う事業価値や利益を生み出せるかという費用対効果の厳しい精査が必要です。

業界全体にとっては、単なるスペック競争から、推論効率の改善や具体的なユースケースの開拓へと競争の軸が移るきっかけになります。ブームが一巡し、現実的な課題に向き合う段階に入ったと捉えるべきでしょう。