マイクロソフトが反論：Recall機能の無断インストール疑惑を否定、完全アンインストール対応を明言

Windows 11の最新アップデート「24H2」に、物議を醸したAI機能「Recall」が密かに強制インストールされているという噂がネット上を駆け巡りました。しかし実際には、Microsoftが裏でユーザーの画面を監視しているという事実はありません。

アンインストール準備が招いた誤解

騒動の発端は、IT管理者でYouTuberのChris Titus氏が公開した動画でした。動画内では、24H2のすべての環境にRecallが必須コンポーネントとして導入され、エクスプローラーの依存関係になっていると主張されていました。カスタマイズツールで関連項目を無効化したユーザーの間でエクスプローラーがクラッシュする事態も発生し、不安に拍車をかけました。

しかし、Windowsの内部構造に詳しいAlbacore氏がThe Vergeに語ったところによると、実態は全く異なります。夏のセキュリティ問題以降、テスト版を含む現在のビルドからRecallの本体機能は完全に削除されています。

24H2で見つかった関連記述は、AIXユーザー体験パッケージ内に置かれた単なる空のスタブに過ぎません。皮肉なことに、Microsoftが管理者やユーザー向けにRecallの削除や無効化を容易にする仕組みを組み込もうとした結果、複雑なコード統合プロセスの中で一部の依存関係の整理が漏れ、クラッシュ不具合を引き起こしてしまったのが真相です。

Microsoftは完全な任意導入を強調

MicrosoftのWindows担当シニアプロダクトマネージャー、Brandon LeBlanc氏は取材に対し、Copilot Plus PC向けのRecallプレビューはまだWindows Insider向けにも公開されていないと説明しました。

同社は9月に発表した方針に変更はなく、Recallはユーザーが明示的に同意した場合のみ有効になるオプトイン形式であり、完全にアンインストールすることも可能であると改めて言明しました。

9月にはRecallの削除オプションが設定画面に突如現れ、当初はバグと説明されたものの、最終的に正式な削除機能として提供予定であることが認められていました。Microsoftは10月中にプレビュー版を公開すると約束しており、期限が迫っています。

なぜ重要か

一般ユーザーにとっての結論は明快です。24H2にアップデートしても勝手に画面を記録される心配はなく、ネット上の怪しい手順に従って無理にシステムファイルを削除しようとすれば、かえってOSを破損させるリスクがあります。

今回の騒動において、技術的にはMicrosoftに悪意はなく、むしろ機能を切り離して削除可能にするための改修が裏目に出た形と言えます。しかし、私たちはこの誤解の根底に、夏の不手際で生じた深刻な信頼の失墜があると見ています。

一度失われたプライバシーへの信頼を取り戻すのは極めて困難です。監視を警戒するユーザーを納得させるには、言葉の説明だけでなく、安全性を検証可能な形でプレビューを提供し、ユーザー自身に完全な決定権を与える姿勢を貫くしかありません。