Google、AIで絶滅危惧種のゲノム解析を支援：13種のデータを公開

地球上では現在、およそ100万種もの生物が絶滅の危機に瀕していると試算されています。遺伝情報を失うことは、生態系だけでなく、人類の食料や気候の安定、さらには医薬品の基礎までも危険に晒すことを意味します。

こうしたなか、ロックフェラー大学のエリック・ジャービス教授が率いる「脊椎動物ゲノムプロジェクト（Vertebrate Genomes Project）」と「地球バイオゲノムプロジェクト」は、GoogleのAIを活用して地球上の全生物種のゲノム解析を進めています。

数日から数千ドルで全ゲノムを解析

Google.orgは最近、同大学を「AI for Science」基金の支援対象に選定し、新たに150種の絶滅危惧種のゲノム解析を追加支援すると発表しました。対象にはアフリカペンギンやグレービーシマウマなどが含まれ、データはすべて科学界と一般向けに無償公開されます。

これまでに哺乳類、鳥類、両生類、爬虫類にわたる13種の絶滅危惧種の塩基配列を保存し、そのうち9種のデータがすでに無償提供されています。

かつてヒトゲノムの初解読には13年の年月と30億ドルが投じられました。しかし現在では、Googleの「DeepPolisher」「DeepVariant」「DeepConsensus」といったAIツールの導入により、わずか数日、費用も数千ドル程度で、極めて高精度な解析が可能になっています。

ゲノム情報の活用例として知られるのが、ニュージーランドのオタゴ大学による取り組みです。夜行性で飛べないオウム「カカポ」の全個体のゲノムを解析し、その知見に基づいた繁殖計画を実施することで、絶滅の淵から救い出すことに成功しました。

なぜ重要か

生成AIの派手なデモに注目が集まるなか、Googleが特化型AIを基礎科学の現場に定着させている点は非常に賢明なアプローチだと評価できます。

生物学者や保護団体にとっては、多額の予算を持たない研究室でも、わずか数日で詳細な遺伝情報にアクセスできるようになる実利があります。近親交配のリスク管理や効果的な繁殖プログラムの設計が、現場レベルで現実的な選択肢になります。

さらに、野生生物のゲノムは将来の感染症対策や新薬開発の基盤でもあります。これをオープンデータとして蓄積することは、人類社会への長期的な投資といえます。

ただし、懸念もあります。AIがいかに低コストで高精度にDNAを読み解こうと、生息地の破壊や気候変動そのものを止めることはできません。ゲノムをクラウド上に保存したことで満足し、現地の生態系保護を怠れば、これらのデータは単なる「絶滅生物の精巧なデジタル標本」に終わってしまうリスクを孕んでいます。