FigmaがAI新興Lovableに「Dev Mode」商標の使用停止を警告

ソフトウェア開発に携わっている人なら、「Dev Mode（開発モード）」という言葉はおなじみのはずです。AppleやGoogle、Microsoftも使っているごく一般的な呼称で、数え切れないほどのオープンソースプロジェクトにも登場します。

しかし、デザインツール大手のFigmaが、急成長中のAIプログラミングスタートアップLovableに対し、「Dev Mode」という名称の使用停止を求める警告書（cease-and-desist）を送付したことが明らかになりました。

TechCrunchの取材に対しFigmaは事実を認めており、同社は昨年、米国特許商標庁で「Dev Mode」の商標登録を完了させていました。

一般用語の商標化とスタートアップの反発

Figma側の説明によれば、商標はあくまで短縮形の「Dev Mode」に限定されたものであり、「Developer Mode」全体を指すものではないとしています。しかし開発者コミュニティからは、まるで「bug」という言葉を商標登録するようなものだとの疑問の声も上がっています。

実際、Atlassianなど他社製品でもFigmaが商標を取得する何年も前から「dev mode」という名称は使われてきました。商標法上、権利を維持するためには他社による無断使用に警告を出さなければ普通名称化してしまうという事情はあるものの、そもそも商標として認めるべきではなかったという意見も少なくありません。

警告を受けたLovableの共同創業者兼CEOであるAnton Osika氏は、現時点でFigmaの要求に従って機能名を変更するつもりはないと回答しました。Osika氏はX上で届いた警告書をシェアする際、笑顔の絵文字を添えて強気の姿勢を見せています。

バイブコーディングが脅かすFigmaの縄張り

この争いの本質は、単なる名称の権利争いではなく、急速に勢力を伸ばす新興勢力への牽制にあります。

スウェーデン発のLovableは、自然言語で指示を出すだけでAIがコードとUIを一気に構築する「バイブコーディング」分野の注目株です。2月に1500万ドルのシードラウンドを調達し、数週間前にユーザーが直接コードを編集できる機能として「dev mode」をリリースしたばかりでした。

さらにLovableは自社サイト上で「Figmaのようなツールでの退屈なプロトタイプ作業なしで構築できる」と掲げ、Figmaの存在を真っ向から標的にしています。Figmaの広報担当者は、Microsoftなど他のテック大手に同様の警告を出していない理由について「商品・役務の区分が異なるため」と説明しており、Lovableを直接の競合と見なしていることを事実上認めています。

約1年前に125億ドルの評価額をつけていたFigmaは、今週火曜日に非公開でIPOを申請したばかりです。FigmaのCEOであるDylan Field氏は先月、バイブコーディングについて、手軽にプロトタイプを作れても製品を完成まで持っていく段階で破綻すると懐疑的な見方を示していました。

なぜ重要か

開発者やデザイナーにとって、この騒動は「プロトタイプを作ってから実装する」という従来の開発フローそのものがAIによって崩れ始めている証拠と言えます。Lovableのようなツールを使えば、Figmaで画面を描く手間を省いて動く成果物を一気に作れる場面が増えていますが、本番環境に耐えうるコード品質を担保するには依然として人間の介入が欠かせません。

私たちは、今回のFigmaの動きをIPO前の防衛策と見ています。上場を控えて自社の市場シェアを守る姿勢を投資家に示す必要がありますが、すでに業界で広く定着している短縮語を盾に新興企業を抑え込もうとする手法は、開発者コミュニティからの反感を買うリスクがあります。

Lovableが法的に争う姿勢を崩さなければ、商標自体の無効化を求められる可能性もあり、Figmaにとっては評判と権利の両面で危うい賭けになりかねません。