ニコン・ソニー・キヤノン、AIフェイク対策でカメラに電子署名機能を開発

生成AIによって本物と見分けがつかない画像が急増する中、カメラ大手が撮影現場での防衛に乗り出しました。

ニコン、ソニーグループ、キヤノンの3社は、撮影した画像に電子署名を埋め込むカメラ技術の開発を進めています。急速に進化するディープフェイクと本物の写真を明確に区別できるようにすることが狙いです。

シャッターを切った瞬間に真正性を刻む

この技術のアプローチは、写真が撮影されたその瞬間に、改ざん不能な署名データを画像ファイルへ直接書き込むというものです。

ソニーはプロ向けカメラを対象にしたファームウェアのアップデートを予定しており、撮影した写真に電子署名を付与できるようにします。ニコンやキヤノンも同様の仕組みを導入する計画です。

なぜ重要か

AI検出ツールによる事後判定がいたちごっこに陥る中、物理的な撮影ハードウェア側で真正性を担保する判断は極めて合理的だと考えます。

特に報道写真家やメディア機関にとって、写真の信頼性を証明するコストは跳ね上がっています。カメラ本体から直接、改ざんされていない証明を出力できる機能は、現場の信頼を守るための必須装備になっていくはずです。

ただし、課題は撮影後の流通経路にあると見られます。カメラ側で電子署名を埋め込んでも、それを受け取るSNSやニュース配信プラットフォームが検証・表示に対応しなければ、一般の読者には真偽が伝わりません。カメラメーカーの一歩を皮切りに、エコシステム全体が追いつけるかが問われています。