映画『マネー・ショート』のマイケル・バーリ、NvidiaとPalantirに10億ドル超の弱気ベット

2008年の米住宅バブル崩壊を予測し、映画『マネー・ショート』のモデルとなった著名投資家マイケル・バーリ氏が、過熱するAI相場に対して本格的な売り仕掛けに出ました。

米規制当局に提出された報告書によると、同氏が率いるヘッジファンドのサイオン・アセット・マネジメントは、9月30日までの四半期中にエヌビディアとパランティアのプットオプション（売る権利）を10億ドル超購入しました。株価の下落によって利益を得るポジションです。同ファンドは一方で、製薬大手ファイザーや油田サービス大手ハリバートンに対するコールオプション（買う権利）を取得しています。

ITバブルとの類似を警告、パランティアCEOは激怒

バーリ氏は以前からSNSのX上で警鐘を鳴らし続けていました。直近の投稿でも、バブルが見えるときがあり、唯一の勝ち筋は参加しないことだと示唆していました。

週初めには、現在のAIブームの大部分がエヌビディアとOpenAIの連携によって支えられている実態を示すブルームバーグの図表や、ITバブル期と類似した大手ハイテク企業の設備投資の推移を示すグラフを投稿しています。

サイオン社は今年の第1四半期にもエヌビディアのプットを保有し、保有株式の大半を売却していました。当時は報告義務のないロングポジションのヘッジである可能性が注記されていましたが、今回の報告書からはその文言が消えています。

これに対し、パランティアのアレックス・カープCEOは米CNBCの番組で猛反発しました。実際に利益を叩き出している上位2社を空売りするのは常軌を逸していると述べ、AI全体への空売りだと批判しました。

しかし市場は神経質な反応を見せました。火曜日の米株式市場でナスダックは取引開始直後に1.5%下落しました。パランティアは決算で売上高予想を上回ったものの、ドイツ銀行のアナリストが指摘した2026年の業績見通しの不透明感から一時16%急落しました。先週世界で初めて時価総額5兆ドルを突破したエヌビディアも2%超下落しています。

なぜ重要か

ウォール街で最も影響力のある逆張り投資家が、AI相場を牽引してきた2大銘柄に対して公に巨額の弱気ポジションを取った意味は小さくありません。

一般的な投資家や開発者にとって、この動きを見てすぐに空売りオプションを真似るのはリスクが高すぎます。しかし、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーの首脳陣も今後2年以内に10〜20%の市場調整が起こる可能性を警告しており、相場の地合いが変化しつつある兆候として捉えるべきです。

業界全体への影響として、エヌビディアは計算資源の供給者であり、パランティアは企業向けAI活用の象徴です。莫大な利益を出しているこの2社ですら設備投資の回収性に疑問符を突きつけられたとなれば、莫大な資金を投じてGPUを買い集めている新興AI企業にとっては、今後の資金調達環境が一段と厳しくなる可能性があります。

私たちは、バーリ氏の狙いは非常に合理的である一方、極めて危険な賭けでもあると見ています。最も買われすぎた象徴的な銘柄を狙うのは下落時のリターンが大きいものの、時価総額5兆ドルに達したエヌビディアの強烈なモメンタムを相手にするのは踏み上げのリスクを常に伴います。それでも今回の動きは、AIブームが「期待」から「冷徹な収益性の検証」へフェーズ移行したことを強く印象づけています。