a16z、画像生成モデル共有のCivitaiに510万ドル出資

オープンソースの画像生成AI「Stable Diffusion」に触れたことがある人なら、追加学習モデルを探すために「Civitai」を訪れたことがあるはずです。いまや画像生成コミュニティの事実上のハブとなっている同サービスが、有力ベンチャーキャピタルからの出資を獲得しました。

Civitaiは、ベンチャーキャピタルのAndreessen Horowitz（a16z）が主導するラウンドで510万ドルを調達しました。評価額は2000万ドルと報じられており、取引を担当した法律チームも異例の形で出資に参加しています。

Midjourneyの待ち時間への不満から生まれた急成長

Civitaiは、マイクロソフトで請負のWeb開発に携わっていたジャスティン・マイヤーCEOらが立ち上げたプラットフォームです。コミュニティを意味するラテン語「Civitas」が名前の由来となっています。

マイヤー氏は当初Midjourneyに夢中になりましたが、クレジット消費や1枚あたり5分以上待たされる仕様にストレスを感じていました。そんな折に登場したオープンソースのStable Diffusionに魅了され、RedditやDiscordに散らばっていた自作モデルの投稿を一箇所に集約する目的でサイトを立ち上げました。

エンジニア向けのHugging Faceとは異なり、Civitaiは生成された画像やプロンプトなどのメタデータを重視した画像特化型の設計を採用しました。これがクリエイターの支持を集め、立ち上げ当初は40〜50個程度だったモデル数は爆発的に増加しました。

2023年1月に登録ユーザー数10万人を突破して正式に法人化すると、そのわずか3か月後には100万人に到達しました。現在は登録ユーザー数約300万人、月間ユニークビジター数は1200万から1300万人に達しています。毎月約1万人のクリエイターが新たなモデルを投稿しており、ブラウザ上でモデルを直接トレーニングできる新機能を追加したことで、クリエイター数は直近1か月で約25％増加しました。

著作権問題と実在人物の生成をめぐる課題

急拡大の一方で、プラットフォームが抱える法的・倫理的リスクも浮き彫りになっています。

多くのアーティストから、自身の作品が無断で学習素材に使われているとの抗議が寄せられています。Civitaiは権利者がモデルの削除やクレジットの除外を申請できる仕組みを用意していますが、正規のライセンス契約を結んだアーティストはまだ極めて少数です。

さらにメディアの404Mediaは、プラットフォーム上の仮想通貨を用いた「懸賞金（バウンティ）」機能が、実在人物を模した画像や同意のない成人向け画像の生成依頼に利用されていると指摘しました。

Civitai側は規約で成人向けコンテンツやWeb生成機能での実在人物の再現を禁止していると説明し、実在人物を求めるバウンティは全体の約10％に過ぎないと回答しています。しかし、モデル自体をダウンロードしてローカル環境で動かせるオープンソースの性質上、実効性のある規制は容易ではありません。

同社は今後、モバイルアプリのリリースや、ブランド向けの実在人物・IPの公式ライセンス仲介、有料でのモデル利用といった収益化を模索する方針です。

なぜ重要か

私たちは、a16zによる出資は「オープンソースAIのコミュニティ基盤」が持つ強力なネットワーク効果を裏付けるものだと考えています。巨大テック企業が基盤モデルの開発に巨額の資金を投じる一方で、それを手元のPCやWebでカスタマイズして共有するユーザー層を最も惹きつけているのはCivitaiです。

クリエイターや愛好家にとって、Civitaiは依然として必須のツールです。高性能なGPUを持たないユーザーでも、ブラウザ上で手軽に追加学習モデルを作れるようになった意義は大きく、独自の作風を検証する場所として今すぐ試す価値があります。

しかし、プラットフォームの急速な成長を支えてきた自由さが、最大の経営リスクにもなっています。無許諾の学習データや実在人物のディープフェイク問題は常に法規制の標的となり得ます。一般企業とのタイアップや正規のIPビジネスを成立させるためには、オープンソース特有の熱狂を損なわずに、どこまで厳格なガバナンスを確立できるかが問われます。